【東京都限定】自己負担わずか12.5%|地中熱空調システムで補助金最大活用する方法【2026年7月締切迫る】
工場や施設の脱炭素化を進めたいけれど、「初期投資が大きくて踏み切れない」「どの補...
株式会社イノベックス
2026年6月開催の展示会 AXIA EXPOにて
「うちの工場だけが遅れているのでは……」
「エネルギーコストの高騰、正直どこまで対策すればいいのか分からない」
もしこんな不安を感じていらっしゃるなら、決して一人ではありません。
2026年5月から7月にかけて、私たちは「2026 施設園芸・植物工場展(GPEC)」(東京ビッグサイト)、「AXIA EXPO 2026」(名古屋)、「施設園芸・植物工場展(GPEC)2026」(東京ビッグサイト)という3つの展示会に出展し、実際に多くの設備担当者様、CSR部門・経営企画の方々からお話を伺いました。
本コラムでは、そこで見えてきた「今、多くの企業が抱えている共通の課題」と、その解決の糸口となる地中熱源空調システム「サーチェス®」について、専門家の視点からわかりやすくご紹介します。
実際に来場者の方々とお話しする中で、業種や企業規模を問わず、次のような悩みを繰り返し耳にしました。
① エネルギーコストの高騰と先行きへの不安
中東情勢をはじめとする国際情勢の変化により、「エネルギーを安定的に確保できるのか」という危機感を持つ企業が急増しています。「電気代・燃料費が読めない中で、自給自足的にエネルギーを確保する方法はないか」というご相談は、3つの展示会を通じて最も多かったご質問のひとつです。
② 労働環境改善への圧力
工場内の温度・湿度管理は、従業員の健康や生産性に直結する課題です。「熱中症対策として空調を強化したいが、ランニングコストが心配」という声も多く寄せられました。
③ 環境対応への社内外からのプレッシャー
CSR部門・経営企画の方からは、「株主や取引先から環境対応の説明を求められる機会が増えた」「脱炭素経営の具体策を求められているが、何から手をつければいいか分からない」というお悩みをよくお聞きしました。
こうした悩みに対する解決策として、来場者の皆様が特に関心を寄せていたのが「地中熱源空調システム サーチェス®」です。
地中熱は、季節を問わず年間を通じて安定した温度(地下水・地中の熱)を保持しています。この安定した熱源を活用することで、外気温に左右されにくい効率的な空調が可能になります。
つまり、エネルギーの「自給自足」に近い形での運用が実現でき、国際情勢に左右されにくい安定したエネルギー確保にもつながるのです。
実際に展示会では、「今のうちに導入を検討しておかないと、他社に先を越されるのでは」という危機感から、具体的な導入スケジュールについてご相談いただくケースが多く見られました。
「地中熱には興味があるが、ボーリング工事のコストが高そうで踏み切れない」という声も非常に多く聞かれました。
この点について、当社のシステム「サーチェス®」は、一般的な地中熱工法と比較して従来の4〜5倍の性能を発揮します。そのため、ボーリング工事の本数を従来の約1/5に抑えることができ、初期投資と設置スペースの両方の課題を大きく軽減できます。
さらに、当社は業界歴15年以上のノウハウを活かし、年間約100件の空調エネルギー最適化のご相談に対応してきました。施設ごとに必要な空調エネルギー量を精緻に解析し、過不足のない最適な設計をご提案できることも、大きな強みです。
展示会でもう一つ多く寄せられたのが、「補助金を使いたいが、申請が複雑で社内リソースが割けない」というお悩みです。
当社では、補助金申請から施工、そして導入後の運用・メンテナンス支援まで、すべてをワンストップでサポートしています。複数の業者とのやり取りやスケジュール調整といった煩雑な業務も当社が一括で対応するため、ご担当者様の負担を大幅に軽減できます。
補助金を活用すれば、実質1/2程度の自己負担※で導入できるケースもあり、費用対効果を重視される企業様からも高いご評価をいただいています。
※導入企業様の実績に基づき当社が算出した値であり、実際の自己負担額の割合を保証するものではございません。補助率は補助金の種類にもよって異なりますので、詳細は担当者からご案内いたします。
当社は1964年創業のウェーブロック・ホールディングスの中核会社として、大手企業様を含む幅広いお客様との取引実績を築いてきました。
実は自社工場にも地中熱源空調システム「サーチェス®」を導入し、ランニングコスト削減と安定稼働を自ら実証済み。「自分たちが使い続けているシステム」だからこそ、大企業様のご要件にも真摯に対応できる体制を整えています。
今回ご紹介したように、多くの企業様が同じような悩みを抱え、そして同じタイミングで具体的な検討を始めています。エネルギーコストの高騰や国際情勢の不安定さは、今後さらに強まる可能性があります。だからこそ、「まだ大丈夫」ではなく「早めに情報収集だけでもしておく」ことが、結果的に大きな差につながります。
私たちは、貴社の状況に合わせた最適なご提案をさせていただきます。まずは他社の導入事例から、具体的な効果やプロセスをご覧いただければと思います。